300本の記事、全部読む必要はありません。今のあなたに必要な数本への近道です。
「支払いの優先順位」→「債務整理の無料相談で聞かれること」→「無料相談先おすすめ3選」の順で。取り立てが来ているなら「督促の電話が怖い人へ」を先に。
「デメリット総点検」→「任意整理の流れ」→「事務所選び」→「費用が払えない人のための債務整理」。
「立て直しの最初の1ヶ月」→「固定費の削減」→「袋分け管理」→「貯金ゼロから100万円」。
「新社会人のクレカ入門」「分割とリボの違い」「金利15%の重さ」——家族に読ませたい基本編です。
どの入口から入っても、出口は同じ「お金に振り回されない生活」。一緒に歩きましょう。
私の借金の原点は「お金の教育を受けなかったこと」。だから子どもには3つだけ決めています。
年齢に応じた言葉で、パパの失敗(リボ・ギャンブル)を話しています。親の失敗談は、教科書より記憶に残る教材です。かっこ悪い話ができる親でいたい。
欲しい物はすぐ買わず、誕生日まで待つ・お小遣いを貯める。「待てる子」は将来、リボと無縁になります。今は我慢の練習をさせられる最後の時代かもしれません。
「うちはいくらの家賃?」に答え、家族旅行の予算会議に参加させる。お金の話を「はしたない」で封じると、大人になって独学の失敗(=私)をします。
資産は残せなくても、金銭感覚は残せます。それが借金経験者の私にできる、最大の遺産だと思っています。
日本は申請主義の国。「知らなかった」は、そのまま損失になります。
①自治体の広報誌・公式LINEを購読②人生の節目(出産・入学・転職・病気・住宅)に「〇〇市 助成 △△」で検索③会社の総務に「使える制度ありますか」と聞く習慣。
探す手間は年数時間、リターンは年数万円のことも。「もらえるお金」の情報収集は、立派な家計仕事です。
葬儀は「相場を知らない状態で、数時間で契約する」特殊な買い物。備えが守りになります。
一般葬:100〜150万円前後/家族葬:50〜100万円/直葬・火葬式:20〜40万円——形式の選択が最大の価格決定要因です。故人と家族の意向が第一、見栄は不要。
①故人の口座は凍結されても「預貯金の仮払い制度」で一部引き出し可能②健康保険から葬祭費・埋葬料(数万円)の支給③香典は立派な原資——カードローンに頼る前に使える制度があります。
備えは不謹慎ではなく、家族への思いやり。相場観だけでも、家族で共有しておいてください。
介護の初動でパニックになると、離職や借金という最悪手を打ちがち。知識が防波堤になります。
地域包括支援センター(親の住所地)——介護の総合窓口で無料。要介護認定の申請からケアプランまで、ここが起点です。
介護休業給付(賃金の67%)・時短勤務など、仕事と両立する制度が先。収入を失うと介護は長期戦で詰みます。
介護は「愛情×制度知識」の総力戦。元気なうちの情報収集が、家族全員を守ります。
格安スマホが安いのは全員知っています。それでも変えない「不安」に答えます。
今月の利用明細(データ量・通話時間)を持って比較サイトへ。数字が揃えば、答えは10分で出ます。
不安の正体は「知らない」だけ。年5〜10万円の差は、不安の値段としては高すぎます。
ウォーターサーバーは「便利」と「固定費」の天秤。数字で冷静に見ましょう。
水代+電気代(月500〜1,000円)+レンタル料で、実質月3,000〜5,000円=年4〜6万円。ノルマ(月○本)がある契約は、消費が追いつかず段ボールが溜まりがちです。
赤ちゃんのミルク期・重い水を運べない事情があるなら、その時期の「必要経費」。時期が過ぎたら解約する「出口」を決めておくのがコツです。
固定費は「入った理由」より「続ける理由」で判断。理由が言えないなら、見直しのサインです。
「2台目の車、本当に必要?」——自転車(特に電動アシスト)がその答えになるかもしれません。
軽自動車の維持費:年30〜40万円。電動アシスト自転車:本体15万円前後+維持費年1万円程度——1年目で元が取れる計算です。子ども乗せモデルなら保育園送迎もカバー。
①日常の移動範囲は片道5km以内か②雨の日の代替(バス・レインウェア)は用意できるか③駐輪環境はあるか——この3つがYESなら検討の価値大です。
ヘルメット・自転車保険(義務化の自治体多数・月数百円)は必須経費。ここは削らないでください。
移動手段の見直しは、家計の固定費で最大級の一手。まずは1ヶ月、2台目を使わない実験からどうぞ。
本・雑誌・学び代は、図書館の使い方次第で大きく浮きます。
絵本の大量借り(10冊×2週間)、おはなし会、学習スペース——子どもの「本好き」を0円で育てられます。
「2回以上読み返す本・書き込みたい本だけ買う」。これで本代は1/3になり、本棚も片付きます。
図書館は税金で既に払っている「サブスク」。使わないのは、払い損です。
保険料を下げたい人がまず検討すべきは「共済」です。仕組みを知って賢く使いましょう。
県民共済・こくみん共済(全労済)などの非営利の保障制度。月2,000〜4,000円の掛金で入院・死亡をカバーし、決算後に割戻金が戻る(実質負担がさらに下がる)のが最大の魅力です。
①独身・共働きで大きな死亡保障が不要②貯蓄がある程度あり、医療は公的制度+αで足りる③シンプルな保障を安く持ちたい——多くの人はこれで十分です。
①小さい子がいて大きな死亡保障が必要(掛け捨て定期で上乗せを)②65歳以降の保障が細る点は要確認③持病がある場合の引受条件。
「保険は月1万円が当たり前」ではありません。共済+公的制度の知識で、月数千円の安心設計は可能です。